記事詳細

米国発の不吉な指標 「バフェット指数」が東証で危険水域

 日経平均株価が2日に2万円の大台を回復した。この勢いを保ってほしいところだが、米国発の2つの不吉な指標が強気相場に冷や水を浴びせている。

 1つはダウ工業株30種平均のチャートに表れた「ヒンデンブルグ・オーメン」。オカルト映画のような名称の通り、米国市場では暴落の前兆として恐れられている指標だ。指標算出の手順は省くが、この指標が出現すると8割近い確率で米ダウが5%超の大幅な下落に見舞われ、米国株が崩れれば、日本株も影響は避けられない。

 一方、米国の大物長期投資家であるウォーレン・バフェット氏が考案したとされる「バフェット指数」が、東証で危険水域にある。

 バフェット指数は上場株の時価総額が国内総生産(GDP)を超えると過熱圏入りというシンプルなもの。内閣府が5月に公表した2016年度の名目GDPは540兆円弱。一方、東証1部の時価総額は前週末時点で594兆円だった。一昨年8月に時価総額が609兆円まで膨張した後、日経平均は翌年6月安値まで6000円も値下がりしている。

 【2017年6月7日発行紙面から】

zakzakの最新情報をSNSで受け取ろう

関連ニュース