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部下がついてこない上司には別の役割を ヤフーが語る「働き方改革の前にすべきこと」 (1/5ページ)

 2016年、週休3日制の導入を目指すことが報道され、話題になったヤフー。最新技術を駆使したサービスを次々と生み出している点などが評価され、経産省と東証による「攻めのIT経営銘柄 2017」にも選ばれた同社は、働き方改革とイノベーション創出の両立に本気で取り組む企業の1社だ。

 しかし、今でこそ爆速で次々と新サービスを生み出しているヤフーだが、同社には大企業病に陥り、スピード感が停滞してしまった過去がある。

 停滞という病から立ち直り、再び攻めの姿勢に転じたヤフーの社内ではどんな改革がなされていたのか--。コクヨ主催のワークスタイル改革セミナーで語られた、同社の取り組みを紹介する。

 ●本社移転を機に新しい働き方を促進

 セミナーの基調講演に登壇したヤフー コーポレートPD本部 本部長の湯川高康氏は、14年前に同社に転職し、人事を担当している。“働く環境は生産性に大きく影響する”ということから、オフィスファシリティ部門も湯川氏の配下にある。

 湯川氏の最近の大仕事は、2016年10月のオフィス移転だ。移転の3年ほど前から新オフィスのコンセプト作りに着手していたという。

 これからの働き方はどう変わっていくのか--。社員が社外の有識者とセッションを繰り返しながら案を練り、経営陣に向けてプレゼンを行った後、「グッド・コンディション」「オープン・コラボレーション」「ハッカブル」という3つのコンセプトが決まり、それぞれ次のような形でオフィス環境に反映された。

 ○グッド・コンディション
 同社の競争力の源泉は人と情報であることから、社員のコンディションを環境面からサポート。空調は各エリアで調整でき、畳やマッサージチェアが置かれた休憩スペースの他、入居するビル内にクリニックも設置している。

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