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東証、米株安連鎖で急落 終値1071円安

 6日の東京株式市場の日経平均株価(225種)は、米国市場の大幅な株安が連鎖して急落した。終値は前日比1071円安の2万1610円で、昨年10月以来、約3カ月半ぶりの安値水準。英国の国民投票で欧州連合(EU)離脱ショックが広がった2016年6月以来、約1年7カ月ぶりの下げ幅となった。取引時間中の下げ幅は1600円を超え、約17年10カ月ぶりの大きさとなる場面もあった。

 アジア株も軒並み下落し、円高が進行したことで売り注文は膨らんだ。

 平均株価の終値は1071円84銭安の2万1610円24銭、東証株価指数(TOPIX)は80・33ポイント安の1743・41。出来高は約31億5500万株。

 前日のニューヨーク株式市場のダウ工業株30種平均は米長期金利の上昇を背景に、終値が前週末比1175・21ドル安と過去最大の下落になった。この流れを引き継ぎ、東京市場は取引開始直後から売り注文が先行し、全面安で推移した。

 米株安を受けて国際的な投資家がドルを手放して比較的安全な資産とされる円を買い、1ドル=108円台まで円高ドル安が進んだ。上海などアジアの主要株式市場も全面安となり、投資家の心理が一段と悪化して東京株の下落幅は拡大した。その後は割安感のある銘柄を買い戻す動きも出た。

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