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【定年後・自走人生のススメ】コロナ禍で「働き方スタイル」の常識が大きく変わろうとしている 日本の労働市場でも「変化の波」到来 (1/2ページ)

 令和の時代がスタートして1年が経過した。想定外であった「コロナ禍」では、在宅勤務・テレワークなど「働き方スタイル」の常識が大きく変わろうとしている。日常生活の場面でも、「新生活様式」を実践することが求められている。

 日本の労働市場でも、「8つの変化の波」が押し寄せていると、定年後研究所とニッセイ基礎研究所の共同研究で定義した。それは、

 (1)人手不足

 (2)生涯現役

 (3)働き方の多様化・柔軟化

 (4)従業員の健康増進による生産性の向上

 (5)AI・ソサエティー5・0

 (6)「雇用」に縛られない就業形態の多様化

 (7)ジョブ型労働市場への転換

 (8)雇用の流動化-である。(『未来の労働市場変化と適応方策に関する調査研究』2020年4月)

 このコラムでも前回、前々回にわたって、「フリーランス」や「副業・兼業」が注目されつつあることをお伝えした。これらの動きも、働き方や就業形態の多様化の“波”の一環である。

 企業にとっては、必ずしも「雇用」という形態に縛られない関係構築ができ、「雇用コスト」の見直しができるなども考えられる。また、「雇用=フルタイム」という先入観にとらわれず、あらかじめ「副業・兼業を組み入れた雇用」の考え方が出てくるようになるかもしれない。

 そこで注目するべきが、「ジョブ型労働市場への転換」という波である。欧米スタイルの「ジョブ型」の雇用に対して、日本の伝統的スタイルは「メンバーシップ型」の雇用。年功序列、終身雇用、企業別組合が特徴だ。新卒一括(定期)で採用し、OJT(企業内教育)を通じた戦力化を図り、転勤や異動などのジョブローテーションをしながら、会社に合った人材を育てていくという、「人に仕事をあてはめる」というイメージである。

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