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【天野秀夫 中小型厳選株】次のスター候補は「ソフィアHD」 仮想移動体通信事業が利益 前期黒字転換、今期から収益拡大ステージへ (1/2ページ)

 東京株式市場は9月の4連休(19日から22日)を前に、相場に影響を与えるイベントが相次ぎます。まず11日は「メジャーSQ」、14日は「自民党総裁選投開票」、16日は「FOMC(米連邦公開市場委員会)」。そして17日は「日銀金融政策決定会合」「臨時国会召集」、18日は「会社四季報秋号発売」といったスケジュールが連なります。

 夏休み期間的に8月25日から中断していたIPO(新規上場)スケジュールも17日の雪国まいたけを皮切りに、9月中に8銘柄が登場します。安倍首相の辞任意向を受けて政治的な要素が加わっていることが、従来とはひと味違う特徴です。

 株式市場ではすでに、新首相となる有力候補の政策をにらんだ物色人気が高まり始めており、その筆頭が携帯電話などの通話・通信料金の引き下げです。通信料金の引き下げ圧力が強まることを懸念して、通信大手のNTTとNTTドコモ、メガキャリアを持つKDDI、新しい日経平均採用銘柄となった通信のソフトバンクの株価は、いずれも調整色が濃い株価展開となりました。

 その一方で、人気化し、株価が上昇したのが、日本テレホン、日本通信、ビープラッツといったMVNO(仮想移動体通信事業者)関連でした。MVNOは、自社でスマートフォンなどの通信インフラを保有することはせず、キャリアから回線を借りて、自社ブランドで通話サービスを相対的に低価格で提供する事業者です。

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