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【大前研一 大前研一のニュース時評】落ち込んだ四輪事業の回復が急務 「ホンダイズム」はGMとうまくいくか (2/2ページ)

 ホンダはこうした提携をした理由の1つは、四輪車の不振にある。今年4~6月の販売台数は、二輪事業が前年同期比約62%減の185・5万台、四輪事業が同40%減の79・2万台だった。ただ、二輪車は112億円の営業黒字を確保しているのに対し、四輪車は1958億円の営業赤字へと大きく悪化した。日米での販売台数の減少が大きかった。

 北米市場はホンダの19年度の四輪事業の売り上げ約10兆円の6割弱を占めている。しかし、新型コロナの影響で、この4月の四輪車の米国販売は前年同月比で半減するなど落ち込んだ。

 17年と18年のホンダの営業利益は二輪車より四輪車のほうが稼いでいた。それがここにきて逆転した。さすがに世界一のバイク・メーカーとして、二輪は儲かっているが、四輪車は何かやらなくてはいけないとなった。

 両社は車台の共同開発などの具体的な作業を21年の初めにも始動する予定。そのくらいホンダの四輪事業の低迷は深刻で、追い詰められているということなのだろう。GMも米国の工場の稼働率低迷に悩んでいた。どちらも北米地域での事業効率化が急務だった。

 ただ、ホンダはよその会社とうまくいかないという“伝統”があり、会社の染色体というものを考えると、今後の展開はかなり厳しいものが待っていると思う。

 ■ビジネス・ブレークスルー(BBTch)の番組「大前研一ライブ」から抜粋。

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