【ネット騒然銘柄】米子会社の巨額損失が野村ＨＤの波乱要因に ネット騒然銘柄
米国の株式市場で「ブロック取引」がホットワードになっている。これは、主に大口顧客が取引市場を介さず、大量の株式を売買する取引のこと。このブロック取引によって、米国の金融機関に巨額損失の可能性が指摘されている。
この余波は日本の金融機関にも及んでおり、３月２９日には野村ホールディングス（８６０４）が「米国顧客との取引に起因して多額の損害が生じる可能性のある事象が発生した」と発表。顧客への請求額は２６日時点で約２０億ドル（約２２００億円）と試算されるという。翌３０日には三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループも、ブロック取引絡みで３億ドル程度の損失が発生する可能性があると報道された。
ネット上では、トレーダーたちがこの一連の報道に対して大騒ぎだ。「リーマン（ショック）の再来か」「いまこそ、それ野村に聞いてみよ～（※同社のテレビＣＭのフレーズ）」などの書き込みが目立った。
３０日は、めったにメディアに出演しない孫正義氏が報道番組に出演したことで、ソフトバンクグループ（９９８４）も話題を集めていた。 （新井奈央）
【２０２１年４月１日発行紙面から】