記事詳細

【ネット騒然銘柄】米子会社の巨額損失が野村HDの波乱要因に

 米国の株式市場で「ブロック取引」がホットワードになっている。これは、主に大口顧客が取引市場を介さず、大量の株式を売買する取引のこと。このブロック取引によって、米国の金融機関に巨額損失の可能性が指摘されている。

 この余波は日本の金融機関にも及んでおり、3月29日には野村ホールディングス(8604)が「米国顧客との取引に起因して多額の損害が生じる可能性のある事象が発生した」と発表。顧客への請求額は26日時点で約20億ドル(約2200億円)と試算されるという。翌30日には三菱UFJフィナンシャル・グループも、ブロック取引絡みで3億ドル程度の損失が発生する可能性があると報道された。

 ネット上では、トレーダーたちがこの一連の報道に対して大騒ぎだ。「リーマン(ショック)の再来か」「いまこそ、それ野村に聞いてみよ~(※同社のテレビCMのフレーズ)」などの書き込みが目立った。

 30日は、めったにメディアに出演しない孫正義氏が報道番組に出演したことで、ソフトバンクグループ(9984)も話題を集めていた。 (新井奈央)

 【2021年4月1日発行紙面から】

関連ニュース