できる人はもう始めてる? 求職SNS「LinkedIn」 安倍首相も登録

★レッツ!ネット「ワーク」

2014.02.07


「LinkedIn」【拡大】

 「LinkedIn(リンクトイン)」で転職を決めた友人が今月だけで2人もいる。1人は金融業界で、1人はIT業界だ。

 「LinkedInをたどって先方からメッセージがきて、望む職場への就職があっさり決まった。いままで利用していた転職サービスは、一体何だったんだと思ったね」と友人の1人は言う。

 LinkedInは、世界最大級の「ビジネス特化型SNS」。発祥は米国で、2003年からサービスを開始した。加入者は世界で2億5900万人(昨年10月発表)。現在、1秒間に2人が会員登録しているそうだ。

 ただ、日本語でのサービス開始は11年10月と遅く、昨年時点でのユーザー数は100万人程度しかいない。それでも、試しにプロフィル登録してみると、「Facebookとリンクさせるか?」と聞いてきたのでYesをクリックすると、3日も経たないうちに200人が返信してきた。やはり日本人でも、めざとい人たちは登録しているらしい。

 日本語のLinkedInをのぞいてみると、安倍晋三首相やMITメディアラボの伊藤穰一所長らの名前も見える。某大学の学長が転職希望を出しているのも分かった。

 7年前はmixi、5年前はTwitter、3年前はFacebook、そして昨年、LINEを始めたばかりというのに、今年はLinkedInに没頭してしまいそうだ。これらのSNSを比較すると、LINEまではどちらかというと“遊び感覚”でコンテンツを更新するものだが、LinkedInは目的をビジネスや転職・就職転職に絞り込んでおり、他のSNSとは一線を画した自己PRの場であることが分かる。

 欧米のビジネス社会には「現職と求職は別」とする文化があるので、転職希望を大っぴらにできるが、日本で公言するのは難しかった。だが、売り手にも買い手にもオープンな環境がなければ転職市場は成長しない。そうした欧米型ビジネスの流儀が日本でもやっと芽生えようとしているのかもしれない。

 終身雇用制が崩壊し、いつリストラされてもおかしくない時代だ。雇われる側も、「いつでも自分にあった仕事場を得られる」という立場にならないと生活は守れない。LinkedInのようなサービスは今後、日本でも活発になりそうだ。

 LinkedInで希望の転職先を得るには、プロフィル欄に(1)自分は何をやりたいのかという明解な目標(2)自分は何ができるのかという客観的かつ具体的な能力情報(3)これまで何をやってきたのかという履歴−の3つを明記する。それらを入力したら、あとは反応が返ってくるのを待つだけだ。行きたい会社を検索してアプローチすることもできるが「○○の仕事ができる会社なら、おれは喜んで行くぞ」と表示して待つほうがカッコいい。

 LinkedInのサイト上の説明では、このプロフィル欄に書かれた言葉で一番多いのは「responsible(責任を持つ)」だという。これは「任されたらミスはしない。完璧に業務を遂行する自信がある」という強いプロ意識を反映した言葉だろう。こうしたプロ意識を買い手に強烈に印象づけることが重要なのだ。

 2番目に多い言葉は「creative(創造的)」。創造的なアイデアマンを企業が求めていることを、みんなよく分かっている。3位は「effective(効果的)」で、これはアイデアを実現に結びつけられる能力。

 4位は「analytical(分析的)」。現場からどんな情報を収集し、その結果からどのような展開を考えられるかといった総合的な能力を示す言葉だ。実際、米国のIT関連や金融関連企業では、データ解析の専門家やビッグデータを駆使して新規ビジネスを考え出す専門家のニーズが高いという。

 ただ、LinkedInに登録する時に「知人に知らせましょうか?」なる英語のメッセージがあり、Yesを押したら片っ端から知人に何度も勧誘メッセージが打たれ、多くの知人に迷惑をかけてしまった。これはスパムまがいのメールとして世界的に問題になっているのでご注意を。 (久保田達也)

 

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