【高齢時代に挑む】日本薬師堂、全社員が「認知症サポーター」の資格取得の理由 2025年に患者700万人超

2017.04.20

川口哲央社長
川口哲央社長【拡大】

  • <p>春以降、認知症対策商品を投入している </p>

 今年1月に栃木県足利市で開催されたウオーキングイベントに2000人近い参加者が集まった。その8割近くが50歳以上、スタート・ゴール地点にテントを設けてサンプル品の提供や商品説明をしていたのが「日本薬師堂」である。多くの「GS世代」が担当者の商品説明に熱心に耳を傾けていた。

 「当社は関節痛医薬品の通販会社です。テレビ放送や新聞などでおもにGS世代向けのコンドロイチンを含有した関節痛医薬品を販売してきました。なかでも『グルコンEX錠シリーズ』は、累計販売数が500万本を超えるヒット商品です。ウオーキング大会の参加者はまさに当社の顧客対象、店舗を持たない通販会社にとって、こうして直接多くの方と触れ合い、商品説明ができる機会は貴重です。この日一日でご協力いただいたアンケートは100枚以上になりました」

 川口哲央社長はこう語る。

 日本薬師堂は、さらにこの春、新たな展開を始めた。それは認知症へのアプローチだ。

 「当社では、加齢とともに訪れる脳の衰えや、認知症発生リスクを少しでも減らし、健康寿命を伸ばすことを目的に医薬品や健康食品の開発に力を入れています。今年2月にココナツオイルやコエンザイムQ10など脳の健康維持に良いといわれている8種の成分を凝縮した健康食品『メモリエイト』を発売したのに続き、3月末には脳の記憶機能を改善する医薬品『キノウケア』を発売しました。最近効果が承認された遠志(おんじ)というもの忘れの改善に効果のある生薬を主成分とした漢方薬です」(川口さん)

 厚生労働省によれば、2025年に認知症患者は700万人を超えると推計されている。65歳以上の3人に1人が認知症患者、またはその予備群だ。

 高齢化の進行により、健康に歩いたり旅行にも出かけていた人も次第に、認知症をはじめ高齢ならではの症状に直面してくる。その市場を見据えた対応が製薬会社や健康食品会社には求められる。

 日本薬師堂では全社員が「認知症サポーター」の資格を取得、認知症の正しい理解を深めるとともに、脳機能を活発化させるための運動や学習習慣などの研究も進めている。

 「認知症に関する研究や商品開発を通じて、これからも健康長寿に貢献していきたい」

 川口さんはこう結んだ。

 ■西村晃 1956年生まれ。NHK、テレビ東京を経て経済評論家。座長を務める「GS世代研究会」には350を超える企業・自治体が集う。「GS世代攻略術」「GS世代白書」など著書多数。

 
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