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ピエール瀧容疑者逮捕で…業界が恐れる「第2の波」とは!? 風評被害も甚大に (1/2ページ)

 コカインを摂取したとして麻薬取締法違反容疑で逮捕されたミュージシャン、俳優のピエール瀧容疑者(51)。電気グルーヴの過去の作品の販売停止や出演ドラマの放送中止などが波紋を広げているが、影響はそれだけにとどまらないようだ。業界を直撃しかねない第2の波とはいったい何だ。

 電気グルーヴが所属するソニー・ミュージックレーベルズは、瀧容疑者関連の商品を出荷停止しただけでなく、店頭在庫も回収し、デジタル配信も停止すると発表した。

 これに対しては「作品に罪はない」と批判も少なくないが、「酒井法子やASKAが薬物事件で逮捕されたとき、大勢の人がカラオケで彼らの楽曲を歌うなど“にわかブーム”が起きたことで、印税を稼いだと一部で批判されました。多くのアーティストを抱えるソニーだからこそ、他のアーティストを守るための苦肉の策だったのでしょう」とレコード会社ディレクターは同感する。

 ただ被害はそれだけにとどまりそうにない。瀧容疑者の逮捕を受けて、映画やドラマは代役を立てて撮り直しを余儀なくされ、ライブも出演が中止されることになった。

 CDの販売停止や映画の撮り直し、ライブの出演中止で生じた損害は、瀧容疑者が賠償することになるが、下請け業者や外注フリーランスの損害までカバーするのは実質的に難しい。そればかりか、業界内の風評被害も甚大だ。

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