電通が発表した０６年の日本の総広告費（推計）は、前年比０．６％増の５兆９９５４億円で、３年連続のプラスとなった。年前半は、前年の「愛知万博」の反動減があったものの、トリノ五輪や、サッカーワールドカップなど大型イベントの効果で盛り返した。

　媒体別に見ると、テレビは１．２％減、新聞は３．８％減、雑誌、ラジオもそれぞれマイナスで、マスコミ４媒体はそろって前年水準を割り込んだ。一方、折り込み広告、ダイレクトメールなどはプラスを確保。インターネットは２９．３％増と引き続き高い水準の伸びとなった。

　４媒体の業種別広告費は、ファッション・アクセサリー、エネルギー・素材・機械、家電・音響・映像機器（ＡＶ機器）が好調。ただ、広告量が多い食品、飲料、化粧品・トイレタリーはマイナス。自動車・関連用品も５．２％減と大きく落ち込み、情報・通信は０．１％減だった。

　０７年の広告費は、個人消費の回復が期待できるとし、１．１％増の６兆６１３億円を予想している。

ZAKZAK 2007/02/21