離婚で、それぞれの道を行く紀香と陣内（顔写真）。タレントイメージに影響はあるか（クリックで拡大）

　兵庫県内の市役所に提出されていた女優の藤原紀香（３７）とお笑いタレント、陣内智則（３５）の離婚届が２３日、受理された。離婚問題が報じられた１９日以前から紀香の家族が預かっていたもので、２０日に提出されていたという。陣内は２４日、東京・新宿の吉本興業グループ東京本部で会見するが、この２人の離婚成立後の損得勘定はいったいどうなるか。

　１年１１カ月でのスピード離婚。ともに兵庫出身の２人は、結婚に際して地元にこだわりを見せ、神戸・生田神社での神前挙式に続いて、ホテルオークラ神戸からテレビ中継した披露宴など、ブライダルの総費用は約５億円ともいわれた。日本銀行神戸支店は、関西を中心に２人がもたらした経済効果は１２０億円と試算したほど。

　離婚では、どれだけ失うのか。関係者によると、離婚が成立した２人の間には、慰謝料はない。また、子供もいなかったため、当然、養育費もかからない。

　紀香は、赤十字広報特使の仕事で現在、アフリカに滞在し、沈黙を保っているが、ＣＭ契約は月桂冠、ユニクロ、明治製菓など計７社と結んでいる。離婚による契約への影響はないという。

　「紀香が登場するＣＭは、夫婦やカップルを意識した商品ではなく、“理想の女性像”というキャラクターが評価されてきた。いまはバツイチにも寛容な社会情勢だから、契約やＣＭギャラに与える影響は軽微でしょう」と大手広告代理店関係者。

　一方の陣内は、厳しい状況に立たされている。

　離婚報道が流れた１９日に日本テレビ系「ラジかるッ」の生放送に出演。「離婚はない。うまくいくために前向きに話をしている」と語っていた。

　だが、同じ頃、紀香の実家では母・貞子さんが複数のマスコミに取材に、不仲の原因が陣内の女性問題にあると告白。面目丸つぶれとなった陣内は同夜、「僕のだらしなさが原因」「悪いのはすべて僕」とするファクスで発表するなど完全に後手に回っていた。

　このため、２４日の会見では、「どこまで陣内の男らしさが見せられるかが、今後のイメージのカギを握っている」（ベテラン芸能リポーター）とギリギリの苦境に立たされている。