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ライトオン“ZOZO撤退”の真相 川崎純平社長が激白「もう少し丁寧な対応をしていただきたかった」

 インターネット衣料通販のZOZOTOWN(ゾゾタウン)からオンワードやミキハウスなど有名ブランドが撤退するなか、カジュアル衣料大手のライトオンも“ゾゾ離れ”を表明した。EC(電子商取引)事業ではゾゾへの依存度も高い同社が撤退を決断した理由はどこにあるのか。ライトオンの川崎純平社長(38)が夕刊フジの取材に真相を独占激白した。

 「大きな価格政策は、ブランドにとって重要な問題であるため、通常は対面でご説明いただけるもの。しかし今回の新キャンペーンでは、開始1週間ほど前に担当者へ一斉メールのような形で来ただけだった。頻繁に顔を合わせている間柄だったので、もう少し丁寧な対応をしていただきたかった」と川崎氏は振り返る。これまで、いかなるサービスでもゾゾ側から事前の説明がされていたため、驚きを隠せなかったという。

 新キャンペーンとは、有料会員になれば10%割引、入会初月は30%の割引を受けられる「ZOZO ARIGATO」。昨年末から始まったが、割引率が高いこともあり、社内では年明けから議論を重ねたという。

 「新年のゾゾのホームページでは『新春初売り最大90%オフ』セールを行っていた。冬物はちょうどバーゲン期で通常でもお買い得な期間に、さらに重ねるように『ARIGATO会員ならさらに30%オフ』という演出をしており、販売している商品のブランド価値が保たれないと感じた。また店頭含めたすべての販売努力が『毎日30%オフ』を追加されたゾゾタウンに流れてしまいますし、それは単純に経営リスクとして感じます」と川崎氏。

 ライトオンは、自社ブランドを中心に約4年前からゾゾタウンに出品してきた。「元々はおしゃれなブランドが軒を並べ、商品の魅力を最も良く発信できるサイトだった。今は価格訴求がどんどんエスカレートしてしまっていると感じる」と指摘する。

 社内の議論の結果、今月4日、ゾゾタウンに出品する全商品を非表示にし、20日に完全撤退するという決断を下した。

 「リーバイス」や「チャンピオン」などのブランドを取り扱うライトオンは、全国で約500店舗を展開、昨年度の売上高は約767億円。ゾゾタウンには数万点の商品を出品し、EC事業における売り上げの半分以上がゾゾ経由だった。ゾゾへの依存度が高いライトオンの撤退を驚く専門家の声もあるが、経営への打撃にはならないのか。

 川崎氏は「むしろいいきっかけをくれたと思っている。確かに売上規模は大きいが、自社サイトの方がブランディングへの貢献度は高い。多少苦労しても自社サイトへ経営資源を集中させ、ライトオンの商品の魅力を発信していきたい」と自社のECサイトや店舗販売の強化などで成長を図るという。

 ゾゾの前澤友作社長(43)に対して、川崎氏は「前澤さんご自身とお会いしたことはないので、特に個人的な感情はありません。あくまでも撤退の判断は、弊社の事業計画に合うか合わないかで判断しました」と笑った。

 川崎氏の決断に前澤氏はどう思うのだろうか。

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