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戦後にメディアが豹変した本当の理由 GHQに忠誠を誓い「飼い主」変更 (1/2ページ)

 終戦まで、日本のメディアに「報道の自由」はなかった。新聞各社は、言論を統制する内閣情報局などと連絡しながら、国民の戦意高揚のための記事を掲載した。書籍や雑誌、ラジオや映画でも、検閲や指導は日常的に行われていた。

 政府や軍部を批判すれば、発行禁止や回収を命じられたり、逮捕・投獄される恐れもあった。当時の日本メディアはジャーナリズムの意地や誇りを捨てて、政府や軍部の「忠犬」や「番犬」として生き残る道を選んだ。

 朝日新聞は当時、首都・東京の二大紙の一角を占める業界のリーダー的存在であり、政府との結び付きも強かった。日本が敗色濃厚となった後も、朝日は「一億玉砕」などと国民をあおり続けた過去を持つ。

 そんな日本のメディアは、敗戦で戦時中の行動を反省した。「報道の自由」を手に入れて、権力の監視と批判に力を入れるようになったと思われている。だが、私が調べた事実は違う。

 日本はドイツのように、国家体制が完全崩壊したわけではなく、無条件降伏したわけでもない。政府は1945年8月15日のポツダム宣言受諾後も、従来通り仕事を続けた。朝日も内閣情報局との関係を保っていた。

 朝日は同年9月15日と17日、米国の原爆投下は「国際法違反、戦争犯罪である」と批判した鳩山一郎氏(=後の首相)の談話と、米兵の犯罪を批判した記事を掲載した。これがGHQ(連合国軍総司令部)の逆鱗に触れ、同18日に発行停止処分を受けた。

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