【突破する日本】反日プロパガンダには“倍返し” 日清戦争時の貴重な教訓 (1/2ページ)

2013.09.27

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 中国の反日プロパガンダに日本は早くも日清戦争の際に悩まされた。

 明治27(1894)年11月、大山巌司令官率いる第2軍に属する第1師団・混成第12旅団が、わずか百余人の死傷者を出して旅順を陥落させた。ところが、この件を当時台頭していた米国のイエロージャーナリズムの新聞『ワールド』が「日本兵が民間人を殺害し、手足を切断するなどして略奪も行った」と報じた。

 続報として「日本軍大虐殺」との見出しの下に「3日間におよび殺人」「無防備・非武装の住民が自宅で殺害される」「死体は表現できないほど切り刻まれている」の小見出しを付け、「これは文明社会にとって戦慄すべき行為である」と断じた。

 後に起こったとされる「南京事件」(1937年)を彷彿させる内容だが、情報の出処が清国側であることは明らかだった。

 この記事に他の新聞・雑誌も追随し、大きな騒ぎとなった。その結果、同年11月22日に調印したばかりの日米通商航海条約が批准されなくなる可能性を、米国務長官から示唆されるほどの苦境に日本政府は立たされることになった。

 しかし、当時の日本政府は、直ちに5項目の弁明を英紙『タイムズ』に掲載し、陸奥宗光外相も「旅順で殺害された平服を着た者は、大部分が姿を変えた兵士であった。住民は交戦前に立ち去っており、日本軍は軍規を遵守していた」との声明を発表し沈静化に努めた。その結果、「日本人=野蛮」との印象が世界に広がることを防いだ。

 

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