【痛快!テキサス親父】「イスラム国」には必ず天罰が下る 米教科書会社にも声を挙げたぜ (1/2ページ)

2015.02.06


ヨルダン大使館前では追悼集会が行われ、参加者がパイロットの写真などを掲げた=4日午後、東京都渋谷区【拡大】

 「イスラム国」に拘束されていた、ジャーナリストの後藤健二さんや、ヨルダン空軍パイロットが殺害されたというニュースには言葉もない。ご冥福を心からお祈りするとともに、ご家族の方々にはお悔やみを申し上げたい。後藤さんには幼い子供が2人いると聞いた。こんな残虐非道なテロ集団は絶対に許せない。必ず天罰が下ると信じている。

 いかなる宗教も、自分たちの私利私欲のために、無実の人たちを惨殺することが正しいと教えるはずがない。イスラム国は、平和を愛するイスラム教徒とはまったく違う。ヤツらは凶悪なテロ集団でカルト集団だ。

 米国のマスコミも多くが、後藤さんの悲劇を同情的に報道している。英国メディアも同様だ。そして、「イスラム国のようなテロ集団は、徹底的に壊滅させなければならない」という論調で貫かれている。

 こうしたなか、ニューヨーク・タイムズが2日付で「日本の平和主義からの離脱」「安倍晋三首相は殺害に対して報復を誓う」という記事を書いていた。軍国主義復活を印象させる記事だ。

 驚いて、日本の友人に確かめると、安倍首相は「どれだけ時間がかかろうとも国際社会と連携して犯人を追い詰め、法の裁きにかける」「罪を償わせる」と国会などで語ったという。これでは「反日的傾向が強い」といわれても仕方ない。

 日本国内でも、一部の野党やメディアが、テロ集団の言い分を垂れ流して、今回の事件を、安倍政権批判に利用していると聞く。前回も書いたが、世界の常識は「すべての責任はテロリストにある」だ。

 今こそ日本は「武士の復活(=強固な防衛力整備)」と、「忍者の復活(=情報機関の創設)」が必要だと思う。安倍首相が国際社会と連携しながら、自国と世界の平和と安全を守っていく外交姿勢は素晴らしい。それを後押しするためにも、「力」と「情報」は不可欠といえる。

 

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