東日本大震災からもうすぐ４年を迎える。いつ起きてもおかしくない巨大地震に備えるため、「減災」の切り札として予知研究が進められている。２月中旬に「３・１１」の震源地に近いエリアで２つの海溝型地震が発生したが、実のところ、これを事前に予測し、的中させた研究者がいる。電磁波の異常を解析し、地震発生を短期的に予測することで知られるこの研究者。いま最も危険視するのは「東北地方の太平洋側、関東地方の一部と伊豆諸島」とし、「気になる兆候がある」と警鐘を鳴らす。
「あの２つの地震は、地域や期間の予兆がはっきりと現れていた」
こう語るのは、『地震は予知できる！』（ＫＫベストセラーズ）の著者で電気通信大学名誉教授の早川正士氏（７０）。
「２つの地震」とは、２月１７日の午前に東北地方の三陸沖で発生したマグニチュード（Ｍ）６・９（最大震度４）と、午後、岩手県沖で起きたＭ５・７（同５強）を指す。
早川氏は、これに先立つ同月１２日、宮城県沿岸部を中心として「２月１４日から２０日までの間に内陸であればＭ５・５前後、海底であればＭ６・０程度。最大予測震度は４」と、具体的な数値を示してインターネット上などで公開。地震の発生期間、エリアの特定に成功していた。
早川氏の予測理論は電磁波の異変に着目し、震源域と期間を推定するものだ。同氏が解説する。
「わりばしが割れる直前にヒビが入るのと同様、地殻も地震が起こる約１週間ほど前に小さなヒビ割れが起こる。このヒビが電磁波を発生させ、地球上空の電離層に作用する」
電離層は通常、上空６０キロメートル〜８００キロメートルに存在するが、電磁波の影響を受けると地上に数キロメートル近づくという。地上から送信される電波は電離層ではね返り、再び地上で受信されるため、異常があった場合は、電波の送受信がいつもより短時間で行われることになる。
全国１５カ所に配置している受信所で、地域ごとの異常をとらえ、地震が起きるとみられる５日から１２日前（約１週間前後）に、発生地域と期間を予測する研究を行ってきた。
