日本でも徐々にその名を聞くようになってきた無人飛行機「ドローン」。空撮による観光ＰＲから、人が立ち入れない災害現場の捜索まで可能性は無限に広がる。だが、使う側次第で便利な「道具」が「凶器」にもなり、テロの危険性を指摘する専門家もいる。急速に存在感を増すドローンの最新事情を追った。
ドローンとは英語で雄の蜂やその羽音などを意味し、転じて無人で飛行可能な飛行機全般を指す。現在、日本国内で流通する製品はほとんどが中国製で、「実用に耐える性能を持つ製品であれば一式で１６万円程度。高度１０メートル程度まで飛ばすだけであれば５万円台から販売されている」（業界関係者）という。
個人が楽しむほか、建設機械メーカーのコマツは２月から測量技術に導入し、警備会社のＡＬＳＯＫ（綜合警備保障）もドローンを使って太陽光発電パネルを点検するサービスを４月から始めるなど、事業目的で正式に活用される例も増えている。
出版社のデアゴスティーニ・ジャパン（東京）は２月に「週刊スカイライダー・ドローン」を創刊。毎週パーツを組み合わせ、最終的に１機を作成する。
同社広報は「約１年前に本社があるイタリアでもドローンに注目が集まり、発売することになった」と説明。デザインは高級自動車フェラーリのデザインも手がける「ピニンファリーナ」社に依頼するなど力を入れる。
なぜ、ここにきて急速に一般化しだしたのか。理由は技術の進歩にあるようだ。
