昼下がりの関東を強い揺れが襲った。２５日午後２時半ごろ、埼玉県北部で発生したマグニチュード（Ｍ）５・５（推定）の地震は、茨城県土浦市で最大震度５弱を記録した。東日本大震災（３・１１）の余波とみられているが、専門家は「地震の巣」ともいわれる首都圏エリアで今後、Ｍ７級の直下型が起きる可能性を指摘。さらに相模湾、南海トラフ連動地震が危ぶまれる四国、九州の太平洋側を震源とする大地震も警戒している。
東京・大手町のオフィス街でも震度４を記録した今回の地震。気象庁は今後１週間以内に震度４程度の余震に警戒が必要と注意を呼びかけている。だが、大局的な見地に立つと遠くない将来、さらに大きな被害が想定される。
夕刊フジで「警戒せよ！ 生死を分ける地震の基礎知識」を連載する武蔵野学院大の島村英紀特任教授は「首都圏は太平洋、北米、ユーラシア、フィリピン海の各プレートが入り込んでいる。４つのプレートが入り込むのは世界でここだけだ。いわば『地震の巣』といえる。震源となった埼玉県はこれまで比較的大きな地震が少なかったが、運がよかっただけだろう」と指摘する。
１３日には東北地方でもＭ６・８の地震が起こり、岩手県花巻市で震度５強を記録。気象庁は３・１１の余震とみて注意を呼びかけた。今回も同種のものなのだろうか。
「余震ではなく、３・１１が影響を与えた誘発地震だろう。プレートが新たな活動期に入り、今後首都直下地震が集中的に起こる恐れもある。過去の活動期には１７〜２０年ごとにＭ６〜７級の地震が発生しており、注意が必要だ」（島村氏）
数々の地震を的中させてきた電気通信大名誉教授で、日本地震予知学会会長の早川正士氏は、今回の予兆をキャッチしていた。
