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大リーグ機構が「年俸スライド削減方式案」提出も、選手会は一蹴 交渉は暗礁に…

 米大リーグ機構(MLB)は26日、今季の開催案について協議している選手会に対し、年俸に応じてスライド方式で削減する案を提出したが、選手会はこれを一蹴。交渉は暗礁に乗り上げた。

 新たな案は、低年俸の選手はほぼ全額を受け取れる一方、高年俸の選手は75%以上の削減となる。例えば、メジャー最低年俸56万3500ドル(約6000万円)の選手は、82試合の日割り計算のほぼ93%にあたる26万2000ドル(約2800万円)を受け取れる。だが今季年俸が3600万ドル(約38億7000万円)のゲリット・コール(ヤンキース)は、日割り計算の1800万ドル(約19億3500万円)から、さらに半分以下の800万ドル(8億6000万円)に目減りする見込みだという。

 しかし、選手会はこの案を「話にならない」として席を立った。ポストシーズンが行われたら、MLB機構に入る放映権料を選手に分配する提案もされたが、選手会を失望させ激怒させただけだったという。

 ニューヨーク・ポスト紙は「すでに年俸の半分を失うことで了承した選手は、さらなる大幅削減は受け入れられないとしている。健康、安全面でもMLBと考えに隔たりがある。体を張ってリスクを負うのは選手。オーナーはリスクを負っていない、と反発している」と解説。この2、3週間の楽観論が吹き飛び、野球のない2020年になる可能性が出てきた。

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