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【神谷光男 スポーツ随想】「コロナ明け五輪はパリからだ」プライドだけは高い…欧州五輪委の思惑 (1/2ページ)

 1年延期された東京五輪の新しい競技日程が公表された。従来の計画をほぼそのままスライドさせ、史上最多の33競技339種目が42会場で実施されるという。

 予定していた各会場も所有者と交渉を進めた結果、全42会場と選手村などの関連施設について再確保のメドが立った。

 こんなニュースを目にして、「よかった」と喜ぶ人はどれくらいいるのか。世界ではたった1日で約24万人も感染者が増えるなど、とどまることを知らない新型コロナウイルスの猛威。頼みのワクチン開発もまだまだ先になるらしく、なすすべもない国内外の現状を直視すれば、「まだやるつもりでいるのか」と首をかしげる人の方が圧倒的に多いだろう。

 延期に伴って余分な仕事が増え、大会組織委員会内部では「もう無理」と職員らの意欲もなえている、とのうわさも漏れ伝わる。すったもんだの末、東京だけ除外した「Go Toキャンペーン」とやらの世紀の愚策と同じで、上層部だけが「決まったことは何が何でも遂行する」と突き進もうとしているのだとしたら、昔の軍部と変わらない。

 そんな折、国際オリンピック委員会(IОC)の古参委員であるカナダのディック・バウンド氏の発言が、火に油を注いだ形になっている。

 東京五輪の再延期が仮に中止になった場合、その半年後に予定されている2022年北京冬季五輪も開催が困難になる、というのだ。「東京大会の後、同じアジア地域でウイルスの連鎖反応が起きないとは思えない」と同氏は指摘した。

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