記事詳細

東京五輪開催可否「3月11日説」浮上! IOC・バッハ会長再選で“最終決断”か 東日本大震災10年の節目の日、薄まりつつある「復興五輪」の理念 (1/3ページ)

 開幕まで半年を切った東京五輪の開催可否を巡るXデーとして、「3月11日説」が急浮上している。オリンピック発祥の地・アテネで3月10-12日に行われる国際オリンピック委員会(IOC)総会で、会長選での再任が確実視されるトーマス・バッハ会長(67)が、2期目に向けて何を語るのか注目が集まる。東日本大震災から10年の節目にあたる鎮魂の日。当初は被災地の復興を大きなテーマに掲げながら、今や新型コロナウイルスとの闘い一色となった五輪に、どんな審判が下るのか。(夕刊フジ編集委員・久保武司)

 中止か、再延期か、それとも強行開催か。東京五輪の命運が決まる瞬間が刻一刻と迫っている。昨春は被災地の福島から聖火リレーが出発するわずか2日前、3月24日に開催の1年延期が決定。今春もXデーにさまざまな観測が浮上するなか、契約を1年延長した国内スポンサー企業の関係者は「バッハさんの続投が決まれば、東京五輪の方針も正式に決まると聞いています」と話す。

 2013年にブエノスアイレスのIOC総会で初選出された、バッハ会長の1期目の任期8年は東京五輪終了まで。次期会長選は3月10-12日にアテネで行われるIOC総会で実施されるが、昨年11月の締め切りまでにバッハ会長以外の立候補はなく、再選が確実となっている。

 バッハ会長は25日、五輪で実施される33競技の国際連盟と意見交換した際も「東京大会は開催する。プランB(代替案)はない」と改めて明言。ただ、現在の任期が満了となる今夏以降の事案については、2期目の任期4年が正式に承認されるまで言及できないという事情もある。晴れて25年までの続投が決まれば、自身の権限で東京大会の再延期を前提とした中止も、議題として上げられる環境が整うのだ。

関連ニュース