【スポーツ異聞】韓国から「日本とは絶対に嫌」と言われる筋合いないのに…誰が言い出した平昌五輪「そりは長野」案 

2014.12.22

 財政難で準備の遅れが懸念されている2018年平昌五輪で、大会組織委員会がそり競技を1998年長野五輪で実績のある日本で開催することを国際競技連盟と非公式に協議していると報じられたが、当の組織委は「長野でそり種目を行うなどの案は全く検討されたことがない」と全面否定。韓国のネットユーザーは「4年後だけでなく、100年、1000年後でも2度と日本とのスポーツ共催はやりたくない!」などと激怒している。対して日本のネットユーザーは「絶対ダメ! 日本にとって百害あって一利なしだ」と断固たる姿勢を示し、多くの賛同を得ている。

 平昌五輪の当初計画では、13施設で競技を開催。そのうち6会場を新設することになっているが、スピードスケート会場は政府が再設計を求め、着工が10月末にずれこんだ。国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長が推進する「アジェンダ2020」には都市・国家間のオリンピック分散開催、オリンピック招致手続きの簡素化などを盛り込んでいる。10月にオスロが2022冬季五輪招致申請を撤回したことで、IOCが衝撃を受けて出した改革案で、平昌五輪からの適用を見込む。

 そり競技会場の建設には1億2000万ドル(約146億円)の建設費、年300万〜500万ドル(約3億6500万円〜約6億800万円)の維持費が必要となる。資金難の平昌五輪大会組織委員会は開催費の削減を目算している。

 さらに韓国紙・中央日報(電子版)によると、平昌がある江原道議会は最近「国費の支援が増えなければ五輪開催権を返すこともある」と政府に圧力を加えている。道は来年、主に開催準備のために約1000億ウォン(約108億円)の地方債を発行する方針で、台所事情は厳しい。今年2月に終わったソチ五輪以降、IOCは平昌五輪の準備過程に注目。政府と江原道の対立を深く懸念している。 

 そり競技で五輪を開催できる施設は世界で十数会場しかなく、アジアでは長野市の「スパイラル」のみという。IOCのリンドベリ調整委員長は「そり競技施設の建設は大きな負担になり、大会後の利用も難しい。平昌は賢明な判断をすべきだ」と考えを促す。

 平昌組織委は反発の構えだ。中央日報によると、平昌組織委は「アジェンダ2020を平昌五輪に適用するのは非常に難しい」とし「特に長野でそり種目を行うなどの案は全く検討されたことがない。平昌五輪はすべての競技場が工事中であり、事後活用計画も立てた状態」と述べた。平昌五輪を分散開催する案がIOC総会を通過しても平昌組織委との協議手続きが残っている。平昌組織委は「分散開催を受け入れることはできない」との立場をすでに決めた。

 これについて韓国のネットユーザーは同調。「日本はまた俺らから利益をくすねようとした。共同開催には絶対反対」「反対! 共同開催は一方の利益にしかならない」「日本とは絶対にダメ。北朝鮮となら考えてもいい」「どの国とでもいい。日本以外ならね!」「資金不足のために日本の力を借りて実現したワールドカップ。今思い出しても国辱だ」「4年後だけでなく、100年、1000年後でも2度と日本とのスポーツ共催はやりたくない!」「もし日本が平昌五輪を『分割』する気なら、20年の東京オリンピックも一緒にすべきだ」などと意見が寄せられている。ここでも「反日愛国」のムード満載である。

 一方、日本のネットユーザーからは「いい加減、日本が尻ぬぐいする構図から脱すべき。彼ら自身に責任を取らせましょう」「韓国の利益を横取りするような真似はするべきじゃないです。1万年恨まれますよ」「あまりに韓国側のやる気のなさ、責任感なし、仁川、世界が不安になってんだよ」などと厳しい意見が寄せられていた。

 

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