印刷する
２０１８・２２年のサッカーＷ杯単独開催に立候補している日本サッカー協会にとって、１６年東京五輪招致の落選は「想定内」の出来事と強調している。
犬飼基昭会長（６７）は、「東京五輪の雪辱を期すために、２０１８・２０２２年Ｗ杯招致をやめるつもりはありません」とコメント。すでに来年１２月２日に行われる開催地決定の国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）理事会に向け、日本協会は単独で５億円にものぼる招致活動費を準備した。
確かに日本協会は、１６年夏季五輪の開催が決まったリオデジャネイロと同じく、五輪とＷ杯のダブル招致を狙う活動をプランの１つとして立てていた。というのも、ＦＩＦＡでは「決勝と開幕戦会場の基準を収容人員８万人以上のスタジアムが必要」と定めており、「最大収容を誇る日産スタジアム（７万２０００人）でもＷ杯を開催することができない」（協会幹部）。そこで東京五輪の招致が決まれば東京・晴海に建設予定の１０万人スタジアムを使用する予定でいた。
だが一方で、今回の東京五輪落選を、「東京五輪の招致活動は、投票に直結する“政治活動”がほとんど実を結んでいなかった」（日本協会関係者）と、早々に判断していた。
日本協会は次の手を打った。長年友好関係にある南米サッカー連盟（ＣＯＮＭＥＢＯＬ）とともに、「サッカーＷ杯日本開催」に向けた政治活動をすでにスタートさせていた。
実は今回の東京五輪招致に関して、「リオデジャネイロが東京より早く落選した場合、東京五輪招致に協力したいと約束をしてくれた委員もいた」（日本協会関係者）という。
ところが、ブラジルのルラ大統領がＩＯＣ総会の直前、五輪開催の投票権を持つ理事が多数いるＦＩＦＡ理事会をリオデジャネイロで開催するという荒業に出たため、日本サッカー協会が築いていた協力関係が崩れた。これを逆手に取って、ブラジルには“貸し”ができたともいえる。
サッカーＷ杯は来年の南アフリカ大会の後、１４年にはブラジルで開催されることがすでに決まっている。１８年のＷ杯を狙う日本の単独開催は、かなりの追い風が吹いている。
日本サッカー協会では８日にＷ杯招致に関する大々的な発表を行う。五輪のアダをＷ杯で返せるのか。日本サッカー協会にとって、来年１２月まで勝負の１年を迎える。（夕刊フジ編集委員・久保武司）
