カタールW杯 前代未聞 再投票も 22年招致で買収疑惑 スポンサー・ソニーが調査要求 日本の逆転開催の可能性も

2014.06.09


2022年W杯の招致が決まった際、カタール関係者(左)は笑顔だったが…=2010年12月 (ロイター)【拡大】

 サッカーのワールドカップ(W杯)ブラジル大会開幕を目前に、2022年の開催地に決まったカタール大会の招致活動での買収工作疑惑が浮上し、開催が危ぶまれている。国際サッカー連盟(FIFA)はブラジル大会終了後に対応を決めるとしているが、前例のない再投票が行われるのか、日本の“逆転開催”の可能性はあるのか、行方が注目される。

 カタール大会招致をめぐる買収工作疑惑は、1日付の英紙サンデー・タイムズが報じた。当時、FIFA理事だったカタール出身のハマム氏が支持を広げるため、アフリカ各国のサッカー協会幹部ら約30人に合計500万ドル(約5億1000万円)以上を支払ったという。8日付の続報では、カタールの天然ガスの輸出と絡める形で投票を働きかけたとも報じられた。同紙は入金後の「お礼メール」など動かぬ証拠も提示。約30人は金銭授受を認めているが「買収ではない」と主張している。

 FIFAは、ブラジル大会終了後に提出される倫理委員会の調査結果を待って、対応を決めるとしているが、欧州では再投票を求める声が収まりそうにない。FIFAの主なスポンサーのソニーやアディダス、ビザは8日までに「適切な調査を期待する」などとコメントし、前代未聞の再投票となる可能性は捨てきれない情勢だ。

 再投票になれば、22年W杯大会に立候補した日本も「候補」の一つ。同大会にはカタール、米国、韓国、日本、オーストラリアの5カ国が立候補し、日本は2回目の投票で早々と落選した。

 英国のブックメーカーによると、カタールが開催権を失った場合に選ばれるとみられる国の掛け率で日本は米国、韓国に次いで3位。ピッチ外での動きも慌ただしくなっている。

 

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