2030年W杯は日中韓共催!? 日本サッカー協会がひた隠す“仰天シナリオ” (2/3ページ)

2017.01.14

収容人数6万8000人に縮小された新国立競技場(模型)。W杯開催には、8万人への増席が必要になる
収容人数6万8000人に縮小された新国立競技場(模型)。W杯開催には、8万人への増席が必要になる【拡大】

  • <p>W杯招致に意欲満々の日本協会・田嶋会長(左)。右は同・岡田副会長</p>
  • <p>前回の2014年ブラジル大会ではドイツが優勝した</p>

 FIFAが09年に掲げた単独開催の条件によると、必要なスタジアム数は12から18で、全スタジアムで4万人以上の観客席が義務づけられる。準決勝は6万人、開幕戦と決勝に至っては8万人以上の収容能力を求められている。

 しかも、これはあくまで現行の出場32チームを前提としたもので、48チームに増える26年以降はハードルがさらに上がることも予想される。

 収容人数に、隣接する練習場、駐車場スペース、VIPルームや記者室などにあてる部屋数などを合わせて考えると、国内既存施設ではとても追いつかない。

 8万人スタジアムも同様で、ある協会幹部は「東京五輪に合わせてオープンする新国立競技場は、当初8万人以上を収容できる計画だったが、例の費用膨張を巡る騒動で6万8000人に縮小された。日本で決勝戦を行うには、現状では新国立か、日産スタジアム(7万2327席)、あるいは埼玉スタジアム(6万3700席)に仮設席を加えるしかない」と苦渋の表情だ。

 そこで取り沙汰されているのが、3カ国共催である。田嶋会長はこの日、「共催でどういう形ができるのかは考えなければいけない」と本音も漏らした。

 FIFAも複数国によるW杯共催は大歓迎。「2カ国どころか、3カ国もありえる流れになった」(日本協会幹部)

 

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