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ありがたくない冬休み…電機各社も工場一時休止

製造業不況一段と鮮明に

 世界経済の深刻化に歩調をあわせるように、自動車業界に続き電機業界にも減産の動きが本格的に広がり始めた。各社工場では、年末年始に軒並み生産を一時休止する。また減産に伴い、非正規労働者の削減も進む見通し。日本の製造業の不況色が一段と鮮明になってきた。

 生産調整が真っ先に進み始めたのが、デジタル機器などの販売不振で市況が悪化している半導体。東芝は年末年始に、携帯電話などに使われるフラッシュメモリーを生産する四日市工場(三重県)で13日間の生産休止を実施。前年のフル稼働から一転、約3割の減産に踏み切る。

 富士通も福島、岩手県の工場などで、年末年始の生産休止期間を前年の最長6日から16日に拡大する。NECエレクトロニクスは、特に自動車向けマイコンなどが「自動車業界の不況の直撃を受けた」(広報)として、前年は2−3日だった生産休止を最長で13日間に拡大し、調整を進める方針だ。

 一方、好調だった薄型テレビ関連部材でも生産調整は広がる。シャープは年明け、三重、奈良県の工場で、中小型液晶パネルの一部生産ラインを閉鎖する。

 パナソニックの液晶パネル生産子会社でも、一割程度の減産を実施する見通し。このため、前年の年末年始はフル稼働だった工場も9日間の生産休止を行う。

 このほか、電機業界では、ソニーが1万6000人の削減を表明するなどリストラが進み始めている。

ZAKZAK 2008/12/18

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