科学技術振興機構と九州大などの研究チームが、社会の中で協力関係がどう構築されるかを数値モデルで計算した結果、集団内の非協力的な人を減らすには、ペナルティーを与えるより放置して「評判」を落とし、他からの協力を得にくくする方が効果的だと分かった。研究成果は、参加者が評価し合うネットオークションのシステムなどに応用の可能性があるという。論文は１日付の英科学誌ネイチャーに掲載された。

　科技機構の大槻久研究員（数理生物学）らの研究チームは、ゲーム理論に基づく数値モデルなどを使い、集団の構成員が自分の利益を最大にしようと行動する場合、どのようなルールの下で協力関係が成立しやすいかを予測。

　その結果、全体の協力関係が深まったのは、「良い評判の人への協力と、悪い評判の人への非協力」という行動を取った人が評価される場合（ＣＤルール）と、「良い評判の人への協力と、悪い評判の人には非協力だけでなく、積極的に不利益を与える（処罰）」行動が評価される場合（ＣＰルール）だった。

　さらに、この２つのルールを持つ集団を自由に選択できる条件にして計算を行うと、ＣＤルールの集団を選択する構成員が多くなることが判明。コストを負担して処罰を行うより、放置して協力を得にくい状態にし、戦略の転換を促す方が得策だと分かった。