東芝が富士通のハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）事業を買収する方向で検討していることが１４日、分かった。実現すれば、東芝は成長分野の小型ＨＤＤで世界首位に浮上。富士通は赤字の同事業から撤退することになる。世界的な景気後退でデジタル製品の市場環境が急速に悪化するなか、電機各社の再編に向けた動きはさらに加速していきそうだ。

　東芝と富士通の経営陣は近日中に会談し、今春の買収完了を目指す。東芝が買収するのは富士通のＨＤＤの生産・販売事業で、富士通がタイとフィリピンに持つＨＤＤの組立工場のほか、山形富士通の開発部門も買い取るとみられる。買収額は３００億〜４００億円規模になるとみられる。

　東芝のＨＤＤ全体のシェアは世界４位（９％）で、ノートパソコン向けなどで需要の拡大が見込める「２．５型」以下の小型ＨＤＤでは同３位（１７％）。今回の買収が実現すれば、ＨＤＤ全体のシェアは日立製作所と並んで同３位（１６％）に浮上。小型ＨＤＤでは日立（２３％）を抜いて世界１位（３３％）に躍り出ることになる。

　東芝は半導体市場の低迷を受け、２００９年３月期に２０００億円の連結営業赤字に転落する見通し。「ＨＤＤ事業の買収により、データ記憶装置事業が強化でき、米国や韓国などの大手メーカーとの競争で優位に立てる態勢が整う」（アナリスト）という。

　一方、富士通のＨＤＤ事業は世界最下位（７％）で、同事業の０８年３月期の営業損益は数十億円の赤字だったとみられる。赤字の同事業を売却することで、経営資源を主力の情報システム事業に集中させる。

　世界的な景気後退により、デジタル家電の需要は急速に鈍化しているうえ、為替市場で円高が急速に進むなど、電機メーカーを取り巻く環境は厳しさを増している。ソニーも０９年３月期には連結営業赤字に転落する見通しだ。

　市場では「今後も電機各社で事業の切り売りを含めた選択と集中が加速するのは必至の情勢だ。企業同士の合従連衡に発展するケースも出てくるのでは」（別のアナリスト）との見方が根強い。