３首脳を旧３行で分け合ったみずほ。左から塚本隆史みずほＦＧ次期社長、西堀利みずほ銀行次期頭取、佐藤康博みずほコーポレート銀行次期頭取（クリックで拡大）

　３首脳がこの４月に交代するみずほグループ。新首脳は今回も旧富士銀行、旧第一勧銀、旧日本興業銀行の旧３行から１人ずつ出て、きれいにポストを分け合うかたちになった。みずほお得意の「数の運営」人事が機能した格好だが、こうした人事システムは弊害も多く、失望してみずほを去る人間も少なくない。

　みずほは、力が拮抗した３つの銀行（旧第一勧銀、旧富士銀、旧興銀）が統合して誕生した。そのみずほでは役員になる手前から昇進の方式が変わるのが特徴だ。

　「部店長クラス」までは旧３行の行員数に比例した昇格が行われる。この仕組みでは、旧第一勧銀や旧富士銀の出身者が旧興銀出身者より多いため、昇進レースの途中までは旧第一勧銀や旧富士銀の出身者のほうが多く昇進することになる。

　ちなみに、２００１年３月期時点の旧３行の行員数は次の通り。旧第一勧銀がもっとも多く１万４７１４人、次いで旧富士銀が１万２９４０人、もっとも少ない旧興銀が４４１４人。

　一方、役員の手前の参与からは、旧３行の昇進人数を同じにする「数の運営」に変わっていく。現在、みずほフィナンシャルグループ（ＦＧ）、みずほ銀行、みずほコーポレート銀行の全役員を出身行別にみると、旧３行がそれぞれ約３０人で分け合っている。

　旧３行で役員数を分け合うなら、行員数が少ない旧興銀出身者のほうが高い確率で役員に選ばれることになる。逆に、旧第一勧銀と旧富士銀の出身者は旧行のなかで厳しい出世競争を勝ち抜かなければいけない。

【優秀行員は失望、転職…】

　旧３行のしがらみがない、経営統合後に入行した行員が役員への昇進レースを本格化させるのはまだ先のこと。「数の運営」が続くかぎり、出身行ごとの熾烈な出世レースがしばらく続くことになる。

　みずほグループのある幹部は「役員の『数の運営』は今後１０年くらいは続く」とみている。そして、旧３行のバランスを保つことの弊害は「人事は適材適所」（前田晃伸みずほＦＧ社長）との方針に逆行しかねないことだ。

　たとえば、旧興銀出身で現在は米投資会社コールバーグ・クラビス・ロバーツ（ＫＫＲ）の日本法人で共同最高経営責任者（ＣＥＯ）を務める蓑田秀策氏はかつて、みずほコーポレート銀でシンジケートローン（協調融資）事業の拡大に貢献した実績を持つ。しかし、「３行のバランス人事の結果、畑違いのみずほ信託銀行副社長職の打診を受けたため、蓑田氏は固辞してＫＫＲに移った」（みずほ関係者）とされる。

【「いずれ破綻する」の声】

　みずほグループが優秀な人材を多く抱えているのは定評のあるところだが、最近では蓑田氏のように旧興銀出身者が外資系金融機関に転職する例が少なくない。また、旧第一勧銀や旧富士銀の出身者もリテール（個人向けサービス）強化を掲げるほかの金融機関に引き抜かれるケースがままある。

　みずほは４月１日付の人事で、みずほＦＧの前田晃伸社長（６４）、みずほ銀の杉山清次頭取（６１）、みずほコーポレート銀の斎藤宏頭取（６４）がそれぞれ会長に就任。

　みずほＦＧの新社長に旧第一勧銀出身の塚本隆史副社長（５８）、みずほ銀の新頭取に旧富士銀出身の西堀利副頭取（５５）、みずほコーポレート銀の新頭取に旧興銀出身の佐藤康博副頭取（５６）が昇格する。

　３行統合で誕生したみずほグループにとって、人事運営は残された大きな課題の１つ。国内外で競争が激化する金融業界で、みずほが旧３行でポストや役員数を分け合う「数の運営」を続けながら勝ち残ることが果たしてできるのか。関係者は「みずほの『数の運営』はいずれ破綻する」とみている。

みずほグループの３首脳（クリックで拡大）