刺し身を店頭に置くコンビニが増えてきた。大手チェーンでは昨年、肉や野菜に加え、刺し身などの鮮魚類を扱う店が首都圏に出現。次第に勢力を拡大しており、調理用素材としての需要もあって品ぞろえが充実してきた。

　昨年春、首都圏の６０店舗で刺し身販売を始めたファミリーマートは、今年１月現在、関西圏を含め約２６０店舗へ扱いを拡大させた。酒のつまみ用などで「４０−５０歳代の客からの支持が高い」（商品本部）ため、販売は順調。

　当初からある定番品（１人分１パック３４０−４６０円）に、カンパチや期間限定でトラフグなどが加わり、デパ地下並みの高級な品ぞろえも自慢だ。

　ローソンは昨年１月、肉や野菜を中心とした生鮮品を多く扱う「ローソンストア１００」の２店舗でスタート、現在は首都圏の３０店舗で刺し身を販売。マグロなど通常の刺し身のほか、「タコのぶつ切り」「マグロたたき」など、総菜用として一手間かけられる商品が好調。同店は「調理の素材を求める主婦の利用も多い」（広報）として、魚介類の投入により一層、集客力を高めている。

　最大手のセブン−イレブン・ジャパンは刺し身の扱いがないものの、「魚に対する消費者のニーズは今後も探っていく」（同）と関心を寄せる。

　魚介類販売の主力は今のところスーパーだが、コンビニの台頭で今後、両者の競争が激しくなりそうだ。