市場でウワサされる日経平均への採用銘柄（クリックで拡大）

　日経平均株価に４月から新たに追加される銘柄が、市場で話題になっている。３月下旬に予定される明治製菓と明治乳業の経営統合に伴い、日経平均の構成銘柄（東証１部の２２５銘柄）に“空席”が１つ生じるため、新たに１銘柄を追加。採用された銘柄は株価が急上昇する可能性が大きいだけに、注目度はバツグンだ。市場関係者の間でささやかれる「採用候補１２銘柄」とは−。

　日経平均は１９５０年から算出が始まった日本を代表する株価指数。当初は東京証券取引所が算出して公表していたが、７０年に日本経済新聞社が算出・公表作業を引き継いだ。

　日経平均の採用銘柄は毎年１０月の定例見直しに加えて、採用銘柄の合併や倒産で空席ができれば「臨時補充」として随時見直される。今回は、３月２５日に予定される明治製菓と明治乳業の統合に伴って“空席”が１つ生じるため、１銘柄が追加補充される。

　「市場関係者にとって日経平均の構成銘柄の入れ替えや追加は一大イベント。採用された銘柄はＥＴＦ（上場型投信）などのインデックス運用者からの大量買いが入り、株価が急上昇する可能性が大きい。それだけにディーラーや個人投資家らの関心も高く、２０００年４月に３０銘柄を入れ替えた際は相場が大混乱した」（市場筋）

　日経平均をベンチマーク（投資の指標銘柄）にしているＥＴＦの運用者は、日経平均に追加補充された銘柄を大量に買うことになる。また、日経平均先物と現物株の裁定取引を行っている業者も追加補充銘柄を買うことになる。

　悩ましいのが採用基準が明確ではないこと。過去５年以内の売買代金や価格変動率に加え、業種ごとのバランスの総合判断で選ばれるとされる。このため、各証券会社のリサーチ担当者が過去の取引データをもとに予想するが、「必ずしも統計通りの結果にならない」（米系証券）という。

　市場関係者の間では、これまでの入れ替え実績をもとに「組み入れ銘柄の倒産リスクを嫌う投信に配慮して、経営不振銘柄は敬遠される」「除数（日経平均を算出する際の分母）調整に伴う混乱を回避するため、みなし額面調整の株価（採用銘柄を５０円額面に換算した際の株価）が極端に高い銘柄は見送る」などの経験則が指摘されている。

　しかし、実際の選定作業はブラックボックスとなっているだけに、これらの経験則が当たっているのかどうかすら分からない状態だ。

【３月上旬にも正式発表】

　そこで今回の追加銘柄だが、市場関係者の間で語られている「候補１２銘柄」は次の通り。

　明治製菓や明治乳業と同じ食品株では、ヤクルトやマルハニチロホールディングスなどが浮上。小売りでは、ダイエー、阪急阪神百貨店などを傘下に持つ持ち株会社、エイチ・ツー・オーリテイリングのほか、ＤＶＤ・ＣＤレンタルチェーン店「ＴＳＵＴＡＹＡ」を展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ、ローソンなども有望視される。

　また、「日経に新聞広告が入りそうなヤマダ電機も候補」（中堅証券）などと、言いたい放題に近い憶測まで市場では飛び交っている。

　追加銘柄は、日経新聞社と日経新聞デジタルメディアが３月上旬にも正式発表するとみられる。さて、どんな銘柄が選ばれるのだろうか。