新聞販売の現状と課題を探り、新聞の普及に役立てようと「全国新聞販売フォーラム２００９」（秋田魁新報社、秋田魁会主催、日本新聞協会後援）が８日、秋田市で開かれた。全国約６０の新聞社や新聞販売店関係者約千人が参加した。

　冒頭、秋田魁新報社の小笠原直樹社長は「新聞業界は少子高齢化、若者の活字離れ、多メディア化の流れの中で試練の時を迎えている。新聞の効用をもっと社会に訴え続けていかなければいけない」とあいさつ。日本新聞協会の内山斉会長（読売新聞グループ本社社長）は「読者とともに歩む新聞でなくてはならない。先頭に立って販売の正常化（の推進）とともに、戸別配達を断固維持したい」と訴えた。

　「自立と共生　新聞の良さ伝えよう」と題したパネルディスカッションでは、新聞広告費の減少が経営を圧迫している現状が報告されたほか、教育現場で新聞を活用し、子どもたちに新聞に慣れ親しんでもらう方策などについて話し合った。

　フォーラムは隔年で開かれ、９回目。次回開催地は金沢市。