新型コロナウイルスの感染拡大の影響もあり、１８日に発表される１～３月期国内総生産（ＧＤＰ）はマイナス成長になるのは確実で、４～６月期は一段と落ち込むと予想されている。ここで注目されているのが「昨年のタピオカブームが不況の前兆説」だ。実は過去２回のタピオカブームと前後して経済的なショックに見舞われている。タピオカと不況、何か関係があるのか。
女子高生らが行列を作り、「タピる」が昨年のユーキャン新語・流行語大賞でトップテン入りしたタピオカだが、国内では３度目のブームだった。
東京商工リサーチによると、第１次ブームは１９９２年ごろ、中華料理のデザートとして人気を集めた。資産バブルが崩壊し、長引くデフレ不況に突入した時期だ。
第２次ブームは２００８年で、ゼリーに入れたり、たい焼きの生地にタピオカを練りこんだ商品もあった。この年にはリーマン・ショックが起きた。いずれも記録的な不況と前後しており、「タピオカブームは不況の前兆説」が流れている。
タピオカ入りドリンクは、１杯５００円程度が相場。消費経済ジャーナリストの松崎のり子氏は、「昨年のタピオカブームは若い女性が中心だった。昨年８月に東京都の最低賃金も１０００円を超え、若い女性も消費意欲が高まっていたと考えれば、タピオカは好景気の象徴といえなくもない。これは第１次ブームとされるバブル期も同様だった」と分析する。
その上で松崎氏は「コロナ禍による不況というのは特殊な要因だとしても、昨年から、景気拡大はいずれはじけるという見方はあった」とも指摘する。
一方、経済アナリストの森永卓郎氏は「タピオカと景気の関連は、全くの偶然。タピオカ消費に景気を左右するほどのスケールはないからだ」と一刀両断。「これまでにも『女性のスカート丈が短くなると好景気』など似たような言説はあったが、統計分析で否定されている」とする。
コロナ・ショックはタピオカ業界にも及んでいる。日本マクドナルドホールディングスなどで社長を務めた原田泳幸氏が日本法人の会長兼社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）に就いたことも話題となった台湾発ティー専門店「ゴンチャ」は、緊急事態宣言発令に伴い一部店舗で営業時間の変更や休業を実施した。
昨夏はタピオカ片手に街を歩く人々が目立った東京・原宿でも多くの店舗が休業している。
一方、宅配ピザ大手のドミノピザは４月から期間限定で、ピザにタピオカをトッピングした「いまさらタピオカピザ」を販売している。
日本経済もタピオカもしぶとく生き残りたいところだ。