スポーツ界も対応に追われている。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は２５日、ロシアと、侵攻拠点の一つとなったベラルーシの両国で予定されている大会の中止または代替地での開催を全ての国際競技連盟に求めると発表した。国際大会で両国の国旗や国歌を使用しないことも求めた。
国際スキー連盟は２５日、３月後半のノルディックスキー・ジャンプ女子２大会を含め、ロシアで今季予定していた残りのＷ杯は全て中止か、代替地開催とすると発表。
発表に先立って同日にロシア南部サニーバレーで行われたフリースタイルスキーのＷ杯スキークロス予選は、ロシア以外の日本勢を含めた全選手が棄権する異例の事態となっていた。
２７日にトビリシ（ジョージア）で予定されていたラグビーの２０２３年Ｗ杯予選を兼ねた欧州選手権、ジョージア―ロシアは延期。国際スポーツクライミング連盟は、４月上旬にモスクワで予定されているＷ杯の今季開幕戦を別の開催地に変更する方針。男子テニスの下部ツアーは２月末からのモスクワでの大会を中止した。
ＩＯＣは２４日にロシア政府を非難する声明を発表し、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）や世界陸連も歩調を合わせた。プーチン大統領は国際柔道連盟の名誉会長を務め、スポーツに強い関心を持っているため、ロシアは豊富な資金を投入して国際大会を招致してきたが、開催見合わせがさらに相次ぐ可能性もある。