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【凄腕アナリスト ザ・覆面】「セガサミーHD」材料豊富で見直し余地大 遊技機は規制緩和メリット、リゾートも底打ちへ

前週5月19日にサウジアラビアの政府系ファンド「パブリック・インベストメント・ファンド」が任天堂の発行済み株式数の5・01%を取得したことが明らかになった。3月上旬に当コーナーで紹介したネクソンもサウジアラビアの政府系ファンドの買いが確認された銘柄。ネクソンは3月下旬にかけて一段高したのちも、全般の波乱相場の中、3000円をはさんでの強調展開を継続している。

パブリック・インベストメント・ファンドは日本のゲーム株ファンでもあるムハンマド皇太子が率いる政府系ファンドで、任天堂、ネクソンのほか、カプコン、コーエーテクモ、東映、米国のゲーム株の大量保有が確認されている。原油高を背景としたオイルマネーが、今後もゲーム株に広がってくる期待がある。

ゲーム業界の有力企業である東証プライム「セガサミーホールディングス」(6460)もオイルマネー買いの思惑が巡ってきそうだ。

セガサミーの場合、実態面でも見直しの余地が大きい。エンターテインメントコンテンツ事業においてはゲームコンテンツが好調を維持し、映像・玩具分野では、劇場版「名探偵コナン 緋色の弾丸」が大ヒット中。人気キャラクター「ソニック」の活躍を描く、ハリウッド実写映画第2弾も8月に公開予定だ。フェニックス・シーガイア・リゾート(宮崎県)を代表とするリゾート事業も、新型コロナによる行動規制の緩和から、今期は本格的に底打ち反転となる可能性が大きい。

さらに、注目されるのが遊技機事業の収益改善効果だ。世界的な半導体不足、物流の混乱による影響には注意が必要だが、パチスロ遊技機については自主規制等の緩和が断続的に続いており、6月からは新基準となる6・5号機(メダル機)、11月からはスマートパチスロの導入が開始される予定。会社側の対応機種投入も準備が進んでいる。

今期は、規制緩和に対応した主力タイトルを含む新作の投入が行われて、パチスロ遊技機、パチンコ遊技機ともに販売台数が増加する見込み。この結果、今3月期はパチスロ遊技機8万4000台(前期比6000台増)、パチンコ遊技機11万4000台(前期比1万6000台増)の販売計画となっている。

13日に発表した2022年3月期連結決算は大幅な上振れ着地。続く今23年3月期は、売上高3750億円(前期比16・8%増)、営業利益400億円(同24・8%増)、経常利益400億円(同20%増)、当期利益280億円(同24・4%減)予想。当期利益ベースの減益は法人税などの増加で、本業は夏場以降に好調さが一段と増してくる。

今年1月下旬に付けた1813円を二番底として株価は上昇トレンドを持続している。日足チャートは3月中旬以降、上昇する25日移動平均線を上回る形で5日移動平均線が推移。週足チャートでは13週移動平均線を下値サポートに上昇波動を持続。上値余地はまだまだ大きそうだ。

■ザ・覆面(ざ・ふくめん) 金融業界では知る人ぞ知るベテラン。株式の分析と着眼点の鋭さに定評がある。名を出せばハレーションが大きいため、覆面で参戦。

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