凄腕アナリスト ザ・覆面

「ニコン」相場付き一変、メタバース関連の側面も内包 海外売上高比率84%占め「円安メリット」享受 IR契機に上放れも…なお出遅れ感1/2ページ

実質6月相場入りとなった5月30日の日経平均587円高(前日比)を境に、東京株式市場を取り巻く相場付きはガラリと変わってきた。

米連邦準備制度理事会(FRB)による積極的な利上げへの警戒感が意識されて不安定なNYダウに対して、2万7000円台を回復してきた日経平均は底堅さを増している。NYダウやハイテク株が多いナスダック総合指数が下げても日経平均が上昇する日が散見されるようになってきた。

6月は下旬にかけて、3月期決算企業の「配当再投資」により需給が好転しやすい時期にあたる。配当再投資とは機関投資家などが保有株式の配当金を現金で受け取らずに自動的に株式に再投資するシステム。コロナ禍を乗り越えた上場企業の増配が相次ぎ、「配当再投資」の原資となる配当合計額は、東証株価指数(TOPIX)構成銘柄ベースで7兆円規模と、昨年の5兆7000億円を大きく上回る(大和証券調べ)とされる。

株主総会が集中する6月は、企業サイドから「負」の材料が出にくい時期とされるアノマリーもあり、株式需給は好転するケースが多い。

相場付きが変わった点では東証プライムの「ニコン」(7731)も同じだ。

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