米大リーグ（ＭＬＢ）・ドジャースの大谷翔平の通訳だった水原一平氏の違法賭博疑惑により、日本においても世間の耳目を集めたスポーツベッティングについて、米国における現状を、その課題も含めて考察しておきたい。
スポーツベッティングとはスポーツの試合を対象にした賭けで、米国など先進７カ国（Ｇ７）では日本を除き、ライセンスを供与された民間業者を通して行われている。サッカーや野球、バスケットボール、テニス、アメフトなどあらゆるスポーツを対象に、優勝チームなどのロングランのものから、その日の勝敗、特定の選手の結果など試合中に起こり得るさまざまな事象に対して賭けるプロップ・ペットまで、多様な賭けが提供されており、通信技術の発展により試合観戦中でもベッティングが行える。スポーツベッティングの９０％はオンラインである。
そんなスポーツベッティングは、欧州では翌日の天気も賭けの対象とする根っからのギャンブル大国の英国を筆頭に早くから合法化されていたものの、米国で解禁されたのはごく最近、２０１８年である。
米国は清教徒の禁欲的な価値観に基づいて建国された歴史背景もあり、ギャンブルを嫌悪する声が根強く、プロスポーツ団体とＮＣＡＡ（全米大学体育協会）が不正行為の温床になるとして強硬に反対もしてきた。しかし１８年、ニュージャージー州が主導する法的な動きによって長年の禁止措置が撤廃され、判断は州政府に委ねられるようになった。これには「禁止しても無駄。合法化して、管理・課税するのが現実的」という考え方が反映されている。
裁判の過程で、米国人が海外あるいは今回の件でも話題になった違法業者を通じて、スポーツベッティングに興じている金額は４０兆円以上との米国議会での報告もあった。４０兆円という数字は巨額だが、日本でもパチンコ・パチスロ市場が１４兆円、公営競技は６兆円であることを踏まえれば、さほど驚きの数字ではないかもしれない。
解禁からわずか５年で米国のスポーツベッティング市場は愛好者７０００万人を超え、賭け金の年間総額は約１８兆円に達した。合法化前は猛反対していたプロスポーツ団体も、スポーツベッティングを新たなファン層の獲得など需要喚起の重要な戦略と位置づけ、今や積極的に後押ししている。たとえばＭＬＢは、業界シェアトップのブックメーカー、ＦａｎＤｕｅｌ社とパートナー契約を結んでいる。
合法化されている州では、ライセンスを供与された民間業者に対し、賭けの全てがトラッキングできる「ガラス張り」の環境を義務付けており、ＡＩ技術を活用した不正行為検出システムも高度に進化している。賭けられる金額も厳しく制限されており、１試合せいぜい数万円が限度だ。何百万、ましてや億単位の賭けをしたい、いわゆるハイローラーが遊ぶ場所ではない。
とはいえ、スポーツベッティングは紛れもなくギャンブルであり、依存症や八百長などの不正行為のリスクなど、この分野が抱える永遠の課題は残る。米国におけるスポーツベッティングの現状は、単に巨大な市場が形成されただけでなく、スポーツ産業のあり方や社会的な価値観にも大きな影響を与えており、スポーツの世界だけでなく法制度、技術の進化、社会倫理など多方面にわたる深い洞察を必要とするテーマである。今後も米国におけるスポーツベッティングの発展が、これらの要素とどのように共存し、進化していくのか注目していきたい。 （桜美林大教授・小林至）