【お金は知っている】何が株価を動かすのか 大恐慌時代の教訓は金融緩和の「出口」に急ぐな

大恐慌期前と後の米景気、金融、株価の前年比増減

 ニューヨーク株価の乱高下が止まらない。日本の株価も共振する。乱高下はコンピューター・プログラムによる自動売買のせいだとの見方もあるが、コンピューターのない大恐慌時代(1929年10月24日「暗黒の木曜日」の株式大暴落に始まる長期不況期)も変動が激しかった。株価が日々大きく上下しながらも、年単位でならしてみると大きなサイクル波を描き、景気を道連れにしたというのが大恐慌だった。中長期的にみて、何が株価を動かすのかを大恐慌期から探れば、今局面への教訓が得られるはずだ。

 グラフは米平均株価、通貨供給量と実質国民総生産(GNP)の前年比変動率の推移である。まずはっきり見えるのは、暗黒の木曜日までは実質経済成長率を大きく上回って株価が上昇していた点だ。実体景気とはかけ離れた株高が、大暴落によって調整されたのだが、株安とともに大不況に陥った。

 経済成長率は34年に9%台へと劇的な回復をみせたが、38年は株価が前年比で24%下落し、経済も5%台のマイナス成長となった。経済成長率と通貨供給の変動率はほぼ連動している。通貨供給量は銀行貸し出しの総量とほぼ等しく、貸し出しは景気を左右する。

 米連邦準備制度理事会(FRB)は通貨を追加発行して銀行に流し込み、銀行貸し出しを増やさせることができるし、金融市場に出回るカネを増やすことで株価上昇にもつなげられるはずだ。ところが、大恐慌期のFRBは株価暴落・景気下降期に傍観するのみ。30年代後半に景気が立ち直りかけたときには金融引き締めに走った。

 「中央銀行とは、豪華な料理がテーブルに並ぶパーティーが始まろうというときに、料理を引っ込めるものだ」とは、FRBに限らず日銀でも伝統的な中央銀行の考え方だが、大恐慌はFRBの無策のために起き、長期化したと、マネタリストの元祖、フリードマン教授が喝破した。

 同教授の弟子を自任するのがバーナンキ元FRB議長で、2008年9月にリーマン・ショックが起きると、ただちに量的緩和と超低金利政策に踏み切り、巨額の資金を発行し、金融市場に流し込んだ。その結果、景気と株価は徐々に持ち直した。ところが、リーマン・ショックから9年、市場から資金を回収すると同時に金利を引き上げる「出口」に踏み入れた途端に、株価が急落したあと乱高下するようになった。大恐慌期でも9年目に、金融の引き締まりとともに株価が急落し、マイナス経済成長に陥った。

 アベノミクスが始まって5年経った日本はどうか。今、日銀の量的緩和による異次元緩和政策も「出口」をと催促する声が、経済紙によく出るようになった。日銀もその声に押されて国債購入額を減らす動きを見せた途端に長期金利は上昇、株価は乱高下だ。まだまだ、出口戦略どころではない。安倍晋三首相は異次元緩和政策の長期化に向け黒田東彦日銀総裁を再任することにしたようだ。(産経新聞特別記者・田村秀男)