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【経済快説】中学、高校、大学で1500万円超…子供への教育投資はペイできるか? (1/2ページ)

 中学、高校、大学、各種学校の受験シーズンがやって来た。今年はインフルエンザの大流行と時期が重なってしまった。インフルエンザを家庭に持ち込むチャンネルとして最も多いのは「お父さん」ともいわれている。受験生を抱えた家庭で肩身の狭い思いをしている読者もいらっしゃるのではないか。

 子供の教育費は着々と上昇してきた。中高と私立に通わせ、大学(近年、公立・私立の差は小さい)まで進学させると、塾代も含めて子供1人当たり1500万円を超える学費が掛かる。子供が2人なら3000万円だ。加えて、大学に進学すると高卒ですぐに働くと得られる収入を放棄するわけだから、この差額(経済学的には「機会費用」)も教育への投資だと考える必要がある。1000万円相当くらいだろうか。こうした子供の教育費は投資としてペイするのか。

 平均的には十分ペイすると考えてよかろう。年収ガイドというサイトのデータでは、高卒男性の生涯年収が2億730万円で、大卒男性の生涯年収は2億7000万円だという。女性はそれぞれ5000万円強ほど低いが、やはり6000万円以上の差がある。

 子供と親の損益を合計するなら、子供に教育費を掛けて大学に進学させることはおおむね経済合理的だ。

 借りる条件や返済について十分に吟味すべきだが、無利子ないし低利の奨学金は、十分採算に乗る「良い借金」になる可能性がある。学歴の経済的なメリットを享受するのは子供なので、受益と負担のバランスを取る意味でもいいかもしれない。

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