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これからは旅館も週休3日! 宿泊業界に働き方改革の波 労働環境見直しで求人&給与UP (1/2ページ)

 年中無休のイメージが強い旅館やホテルで週休3日制導入など、働き方改革の動きが出ている。外国人観光客の増加や2020年東京五輪・パラリンピックに向け宿泊業界は活況だが、長時間労働が敬遠され、人手不足は深刻。労働環境の見直しで、優秀な人材確保につなげる狙いがあるというが…。

 「月、火、水は宿泊がお休みになります」。将棋、囲碁のタイトル戦の舞台にもなっている神奈川県秦野市の旅館「元湯 陣屋」は週3日、宿泊客を取らない。

 09年以降、紙の予約台帳を廃止するなど業務を一元管理するシステムを採用。さらにフロント係はフロントだけ、清掃係は清掃だけというこれまでの分担を変え、1人がさまざまな業務に対応できるようにした。結果、正社員20人、パート・アルバイト100人の体制から、正社員27人、パート・アルバイト15人に減った。

 元々は無休営業だったが14年に週2日の定休日を導入。初日は前日宿泊客のチェックアウトがあり半休になるため、週3日の休みとした。順調だった収益が14年は頭打ちになったが、現在は安定して伸びているという。

 総人件費が減り、1人当たりの給与も上がった。社員の平均年収は09年度は288万円だったが、17年度は408万円に増加。宿泊・飲食業の平均年収253万円に比べると高い水準だ。改革に取り組むおかみの宮崎知子さん(41)は「離職率が下がり、採用選考への応募も増えた」と話す。

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