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【凄腕アナリスト ザ・覆面】プログラミング教育で「スプリックス」期待 サイバーエージェント子会社と合弁事業立ち上げ (1/2ページ)

 楽天の三木谷浩史会長兼社長が、英語の社内公用語に続いてコンピューターのプログラミング能力を社員に求めていることが先にニュースとなった。プログラミングは楽天に限らず、小学生では2020年から始まる新学習指導要領に沿って幅広く影響が出てくることが予想される。

 この流れの中で、6月28日で新規上場(IPO)1年を迎える東証1部の「スプリックス」(7030)に注目すべき動きが生まれている。

 同社は小・中・高校生を対象に先生1人で生徒2人までの個別指導型の学習塾「森塾」の直営・フランチャイズ(FC)展開を行っている。中学生を対象に定期テストで「1科目20点以上成績が上がること」を保証する「成績保証制度」を導入していることが特徴だ。

 直営校舎は東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県、新潟県、茨城県に広がり、森塾の直営教室数は9月期末で2015年50教室、16年59教室、17年80教室、18年88教室。そして今年3月末には97教室となり、直営100教室体制にリーチが掛かった。

 一方、FC展開は基本的に、オーナーとのフランチャイズ契約に基づき、商標およびノウハウ等を提供し、ロイヤルティーとして月間売上高の10%を受領するシステムを構築している。

 このほか、小・中学生を対象とした学習塾「自立学習RED」の直営・FC展開。教育ITを活用した生徒個別の学習プログラムを提供している。教育関連サービスとして、同社が独自開発・販売等をする学習塾用教材「フォレスタ」を「森塾」以外の教育関連企業にも販売している。

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