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ビックカメラ、ワークマン、アルペン… 異業種の参入で盛り上がるアウトドア市場の今 (1/5ページ)

 アウトドア専門ショップのオープンが相次いでいる。

 ホームセンター大手のコーナン商事が9月に、キャンプ専門店「キャンプデポ」を初出店。10月には、ビックカメラも東京・立川店内に新業態「ビックアウトドア」をオープンした。

 アルペンも2018年から、アウトドアと登山に特化した専門店を展開し始め、合わせて13店となった。

 作業服からアウトドアウェアやタウンウェアに進出したワークマンは、18年から展開している「ワークマンプラス」の店舗数が222店(2020年9月末現在)まで伸びた。さらに、18年10月から既存店売上高が36カ月連続で前年同月を上回り続けている。

 このようなアウトドア隆盛の背景には、新型コロナウイルスの感染拡大で、レジャーのあり方が大きく変化したことがある。屋内で密になるのを避けて、換気に不安のないアウトドアが選ばれる傾向が高まっている。

 今年は東京オリンピックの開催が予定されていた。健康増進を目的にスポーツを日常に取り入れる観点から、アウトドアへの関心が高まっていた。それがコロナ禍で見直された面もある。

 アウトドア市場には、異業種とみられるホームセンター、家電量販、スポーツ用品、作業服などの専門店、メーカーがこぞって参入し、急拡大しているのが特徴。主要なプレーヤーたちの活動をレポートする。

 ◆ビックカメラのアウトドア専門店

 10月8日、ビックカメラは初のアウトドア専門店「ビックアウトドア 立川店」を東京都立川市の「ビックカメラ立川店」8階にオープンした。同社グループでは、ユニクロとのコラボ店「ビックロ」(東京都新宿区)でアウトドア専門店「スノーピーク」を出店した例がある。しかし、今回のようにワンフロアーの大半を占め、1000平方メートルという大規模な専門店を自ら出店するのは初めてだ。

 家電量販業界では、ヨドバシホールディングスが19年4月に石井スポーツを買収してアウトドアに進出していた。石井スポーツは1950年創業で全国に30店ほどあり、登山やスキー用品に定評がある。

 ビックアウドドア構築にあたって、200以上の主要ブランドの取り扱いを開始。家電量販店だからこそできる、アウトドアで使えるポータブル電源や肌ケア用途の美容家電も提案している。

ITmedia ビジネスオンライン

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