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【スマートライフ×リアルライフ】モバイルバッテリーの事故が多発 連絡不能な業者巣くうネット販売 (2/2ページ)

 ポイントとしては、購入前に販売事業者の電話番号や問い合わせ窓口の確認をすること。説明文などで日本語表記がおかしいものや、他の製品と比較して極端に安価なもの、やらせレビューの可能性として高評価のみ付けられているものに注意すること。さらに、非純正品については取り付けようとしている製品のホームページに注意喚起が掲載されていないか確認をする、といったことが挙げられている。

 事故発生件数が多いのは、なんといってもモバイルバッテリーで、それに自転車が続く。注目すべきは、インターネットで購入した製品の事故における事業者連絡の可否だ。販売事業者の電話番号が記載されていなかったり、日本語で対応する窓口がなかったりして連絡が困難なものが、近年増加の傾向にあるという=グラフ。

 防衛手段としては、アマゾンなどで欲しい製品を見つけたら、その販売事業者の公式サイトの存在と連絡先を確認すること、そして、製品についての情報ページがそこにあるかどうかを調べておこう。取扱説明書などをあらかじめ参照できればもっといい。

 このデジタルの時代、リアル店舗の有無などはもはやどうでもいい。起業して間もない会社でも優れた製品・サービスを提供する会社はいくらでもある。

 チェックすべきは、製品についての情報をきちんと公開しているか、何かあったときの相談窓口を用意しているかだ。海外の企業でも日本語によるサポートが受けられるかどうかは製品購入前に確認できる。心配なら、一度問い合わせの連絡をしてみればいい。(山田祥平)

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