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【コロナが変えた会社のカタチ】ハウス食品グループ本社 「働きがい変革」へ社員、管理職が「ガチ対話」 社員同士の思いや考えを知るいいきっかけに (1/3ページ)

 長期化するコロナ禍で働き方改革から一歩進み、「働きがい」を考える企業が増えている。

 ハウス食品など国内外37のグループ会社から成るハウス食品グループでは、ジェンダー(性別)や年齢、国籍、障がいなどを問わず幅広い層に活躍してほしいと、「ダイバーシティ(多様性)」の取り組みを2016年から強化。女性の活躍推進や、「働き方変革」を積極的に行ってきた。

 「働き方変革」では、フレックスタイムやテレワークの導入、サテライトオフィスの活用などを推進。コロナ禍の影響もあり、予想以上のスピードで変革が進み働き方は大きく変わった。今年度から、「働き方変革」を「働きがい変革」として取り組んでいる。

 今、企業に求められているのは、業務改革や時短など「働きやすさ」とともに、社員ひとりひとりが自らチャレンジを重ね、成長につなげる「仕事のやりがい」を感じられる職場だ。ダイバーシティ推進部課長の山脇直人さんは「働きがいを感じて働ける組織を作ることが私たちの使命」と話す。

 毎年、「職場でダイバーシティは浸透していますか」など18項目から成る組織診断アンケートを実施。その結果をもとに、昨年度初めて自分たちの組織風土や働きがいについて、部署単位で社員同士が対話する「ガチ対話ワークショップ」を始めた。

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