スマートフォン（高機能携帯電話）の販売が鈍化する一方、ガラケー（ガラパゴス携帯）と呼ばれる従来型携帯電話端末が見直されている。スマホ一辺倒だった携帯大手３社も冬春モデルでガラケー新機種を相次ぎ投入、安さや使い勝手だけでなく、機能面でも静かな“進化”を遂げている。
急速に出荷台数を伸ばしてきたスマホの勢いがここにきて鈍化してきた。民間調査会社ＭＭ総研によると、スマホの出荷台数は平成２５年度上期（４〜９月）に前年同期比１４・５％減の１２１６万台にとどまった。横田英明取締役研究部長は「機能の進化や差別化が乏しくなったうえ、パケット通信料や通話料が高いため、ガラケーからの買い替え需要が意外に進んでいない」と分析する。
実際、ガラケー派は意外に多い。官庁勤務の女性（４４）は「通話とメールで十分だし、使い慣れているからスマホに変えるつもりはない」と言い切る。
ＮＴＴドコモの２５年９月末の携帯電話総契約数は６１７７万件で、うちスマホの比率は３４％。２５年度の販売目標はスマホ１６００万台、ガラケー８５０万台だが、スマホの契約比率は４０％前後にとどまる見通し。販売台数はスマホにシフトしていても、いまだに契約者の過半はガラケーというのが実態だ。
ドコモの加藤薫社長は１０月１０日の冬春モデル発表会で「ｉモード携帯（ガラケー）も毎年出していきます」と“継続宣言”した。機能強化も進んでいる。ドコモが発売したパナソニックの「Ｐ−０１Ｆ」は明るい日差しの下でも画面が鮮明に見える屋外モードや、近距離通信機能「ブルートゥース」を搭載。ＫＤＤＩが発売した京セラ製の「マーベラ」はワンセグ録画機能や高感度カメラを内蔵している。
ガラケー利用者のスマホへの移行が通信事業者の思惑と裏腹に進まないのは、料金と使い勝手、安全面での懸念があるためだ。スマホは、使い放題のデータ通信料が大手３社とも月額５４６０円、さらにガラケーでは当たり前の無料通話分がなく、通話料は一律３０秒２１円と割高だ。使い方で個人差はあるが、神奈川県在住の男性会社員は（２３）は「２倍近く高くなった」と嘆く。
激しいスマホ販売競争を繰り広げる各社だが、長期契約者の多いガラケー利用者層の満足度向上も重要施策となりそうだ。
