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若者はなぜ離れた? テレビの“失われた10年”を招いた「世帯視聴率」の呪縛 (1/4ページ)

 衝撃のデータはなぜ生まれたのか--。5月20日、NHK放送文化研究所が『国民生活時間調査』を発表した。5年ごとに行なわれる同アンケートでは、調査日にテレビを15分以上視聴した場合のみ「見た」として集計。平日は10歳から15歳までは56%、16歳から19歳までは47%、20代は51%と約半数に留まった。5年前にはそれぞれ78%、71%、69%だったため、いずれも20%前後の大幅な下落となった。10代、20代のおよそ2人に1人はテレビを見ておらず、日常的なメディアとは言いづらくなったのだ。テレビ局関係者が肩を落とす。

 「良くない数字は予想していましたが、半分も見てないと聞いてショックですね。ここ数年で、YouTubeなどの動画サイトが一気に普及しましたし、Amazon Primeなどで話題の映画もいくらでも見られる時代になっている。いろんな要因が重なったのだとは思います。ただ、この10年ほど、テレビ業界は古い慣習のまま進み、若者の視聴者を取り込む努力をしてこなかった。そのツケが現れたのかもしれません」(以下同)

 過去の『国民生活時間調査』によれば、1995年には10代男性の90%、10代女性の91%、20代男性の81%、20代女性の90%が平日1日の中で15分以上テレビを見ていた。この数字は微減微増を繰り返しながら、2010年の時点で10代男性82%、10代女性83%、20代男性78%、20代女性78%を記録していた。調査対象はやや異なるものの、この10年で約30%もの“若者のテレビ離れ”が進んだと考えられる。

NEWSポストセブン

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