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【中原英臣 あの医療情報ウソ?ホント!】50歳超えたら「がん保険」の検討を 年齢とともに高まる罹患リスク

 日本ではがんの患者さんが急増しています。2016年に新たにがんと診断された患者さんは99万5132人となりました。いまや日本人の2人に1人が、がんになるといわれています。

 がんの治療や検査にかかる費用は公的健康保険によって保障されますから、患者さんの負担は原則的に3割になります。しかし、医学が進歩したことによって、がんの治療法も進化していますから、治療費も高額なものがあります。

 実際、陽子線療法といった最新の医療機器を利用した治療や新しい抗がん剤を使った治療の多くは公的健康保険の対象にはなりませんから、患者さんはその全額を負担しなくてはなりません。

 こうした治療費を保障してくれるのが、民間の医療保険である「がん保険」です。がん保険には、がんと診断されたときにまとまった金額を受けとれる「診断給付金」、入院日数によって給付される「入院給付金」、一定の手術をうけるともらえる「手術給付金」などがあります。

 なかには先進医療の技術料や通院にかかった交通費などがカバーされる先進医療特約もあります。最近はがんの治療も通院で行うことが増えたので、そうした治療や通院の費用を保障するものも増えています。ただし、がん保険では契約した日から3カ月以内にがんと診断されると、保障されない保険も少なくありませんから注意してください。

 がんは基本的には年齢が高くなるとリスクが高くなる病気です。20歳の人が40歳までにがんになる確率は、男性は125人に1人、女性は50人に1人ですが、60歳になると男性は14人に1人、女性は10人に1人とリスクが高くなります。

 がんにかかったときに安心してがんと闘うためにも、50歳を超えたらがん保険に入ることを考えるといいでしょう。(山野医療専門学校副校長・中原英臣)

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