記事詳細

【おとなの週末ワイン入門】料理に合わせやすい“多彩”な味わい コース料理でも…1本で通すこともできる「日本ワイン」 (2/2ページ)

 国内ワイナリーの大半は中小企業。造るワインのほとんどが「日本ワイン」に該当する。「海外で修行した人や高い志で起業する人も多く、技術研修やセミナーも行っていますが、日本ワインはまだ発展途上とも言えます。表示ルールは確立しましたが、味の保証ではありません。味覚面での指標の一つが日本ワインコンクールです」と同協会の窪野実事務局長。昨年は787品がエントリーし、328品が入賞、うち22品が金賞を受賞した。

 日本ワインの船出は今始まったばかり。まだ国内流通ワインの4・1%だが、これからが楽しみである。(『日本の酒・世界の酒』編集部)

 ■ワイン特区 小泉内閣時代に地域経済成長の促進を目的として「構造改革特区制度」が施行。「ワイン特区」では、「域内の原料を使用する」などの要件を満たせば、酒税法の定める正規の最低生産量「6000リットル」の3分の1に当たる「2000リットル」で、製造免許を取得でき、小規模ワイナリーを開業できる。昨年3月には、「北アルプス・安曇野ワインバレー特区」が誕生した。

 ■日本ワイナリー協会 1974年設立。日本のワイナリーの約7割に当たる203社が会員。年に1回「日本ワイン祭り」を開催している。

関連ニュース