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訪日客が買い占め? 新型肺炎拡大で日本製「マスク危機」も ユニチャームは24時間操業に

 新型肺炎の拡大が続くなか、24日から始まる「春節」で訪日客が殺到するとみられるのが高機能な日本製マスクだ。

 衛生用品大手のユニ・チャームは、厚生労働省が日本国内での新型肺炎感染者を発表した翌日の17日から、マスク増産のため、国内の複数の工場の操業を日中の「2交代制」から、24時間の「3交代制」に移行させた。

 「16日に卸売店から平常日の約10倍の注文があり、17日も同様の動きだった」と同社広報室。インバウンド需要のほか、日本で働く中国人のみやげ用、さらに日本人の予防意識による購入を見越しているという。

 例年、マスクは12月から需要が増え、インフルエンザの流行期で花粉症の初期にもあたる2月が特に多いという。春節に合わせた増産も例年実施しているが、今回の受注増について「上げの角度は異常」(同)としている。

 中国のネット上では、高機能マスクの買い占めや品切れの情報が飛び交っている。中国事情に詳しいライターの奥窪優木氏は、「日本のマスクは品質が良いとの評判があり、PM2・5が話題になった際も買いだめが起きた。SARS(重症急性呼吸器症候群)のころに比べ、ここ数年はEC(電子商取引)が拡大し、転売屋もいる。販売規制も難しいので、買い占めが起きてもおかしくないのでは」とみる。

 日本でも新型インフルエンザが確認された2009年5月に、各地のドラッグストアなどでマスクが品切れとなった。

 「マスク危機」は起きるのか。

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